Book:ディープ・アクティブラーニング
妻の研究室に未開封で置かれていた本がディープ・アクティブラーニングという題名だったので、「うん? なんだなんだ」と手に取ってみたら、副題に「大学授業を深化させるために」とあり、要するにアクティブ・ラーニングで表面的な理解しかできなくなっている授業を、もっと深く学ぶように変えていくにはどうしたらよいかという本であった。
AIのディープ・ラーニングとは関係がない。
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妻の研究室に未開封で置かれていた本がディープ・アクティブラーニングという題名だったので、「うん? なんだなんだ」と手に取ってみたら、副題に「大学授業を深化させるために」とあり、要するにアクティブ・ラーニングで表面的な理解しかできなくなっている授業を、もっと深く学ぶように変えていくにはどうしたらよいかという本であった。
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岡本昌子「ドメスティック・バイオレンスと刑事法」同志社法学同志社法学69巻7号1147頁
深町晋也先生などの論考によるDV被害者が加害者に反撃するケース(私は個人的にDV逆襲事例と呼んでいる)で正当防衛の成立を従来より広く認めようという最近の議論を踏まえて、カナダの、特にライアン事件における裁判等を詳細に紹介している。
この問題については、本論文でも引用されているが、斉藤実「DVにおける正当防衛の成否」法はDV被害者を救えるか ―法分野協働と国際比較 (JLF叢書 Vol.21)もある。
ライアン事件のカナダ連邦最高裁判決についてはすでに上野芳久先生がいくつかの文献で紹介されているが、DV被害者が殺し屋を雇って加害者を殺害しようとした事例が正当防衛と言えるか、強制による合意の抗弁が成立するのかという点で問題となり、一審二審は強制による合意の抗弁を認めて無罪、上告審は無罪を取り消し、手続の停止を命じたという。
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吉野夏己「スラップ訴訟と表現の自由」 岡山大学法学会雑誌67巻3=4号431頁
日本における公人の典型とも言える政治家から主にメデイアに対して名誉毀損訴訟が多発している現象に鑑み、アメリカの多くの州で制定されている反スラップ訴訟立法を紹介し、日本での立法の当否を論じる。
筆者が挙げる日本の政治家による名誉毀損責任追及訴訟はごく最近のものに限って22件。そのすべてがスラップ訴訟とは言えないまでも、批判を封じ込めるための訴訟と言わざるを得ない「だろう」と書かれている。
興味深かったのは、最初の東京地判平成13年4月24日判時1767号37頁で、なんと真実性に関して原告の証明妨害を認めて証明責任を転換したというのである。
ちなみにその部分の判示は以下の通りであり、判決文中で証明妨害→証明責任転換と明示されているわけではない。
注によれば、判例時報のコメント欄にはそのように書かれているようなので、担当裁判官がそのような意図の下に、しかし以下のような判示にとどめた(あるいは部長に赤を入れられた)ということなのかもしれない。
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安井英俊「DV事案における面会交流の可否」福岡大学法学論叢62巻4号1037頁
この論文は、夫婦間にDVがあるなど、いわゆる高葛藤事例において面会交流を認めるかどうかという問題に関して、いくつかの裁判例紹介と学説を簡潔にまとめたものである。
主として取り上げられている裁判例は以下の3つ。
東京高決平成27年6月12日判時2266号54頁
東京高決平成25年6月25日家月65巻7号183頁
東京高決平成25年7月3日判タ1393号23頁
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今年見た16本目の映画は、ちょっと誰が主演かはっきりしないのだが、クレジットでは寺尾聰ということになっている「半落ち」
上映時点で見たいと思って見られなかったのを、テレビでやったときに録画して、今回ようやく見ることができた。
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広島県立広島叡智学園が生徒にウェアラブル端末をつけさせて、健康管理をするというニュースは、公権力による個人のプライバシー情報の強制取得だとして批判的に取り上げられ、軌道修正が図られたようである。
学校と生徒という関係では、しばしば管理の必要を盾に本来プライバシーとして守られるべき情報が管理者に提出を強制され、学校の方もそれに慣れきって限度が見られなくなるという弊害が起こりがちだ。今回のケースも、それに属する。
大学レベルでも、教育の成果たる成績と、最終成績に至るまでの学習履歴などにとどまらず、ゼミなどでは出席管理の中で欠席理由を事細かに聞くことがあるし、学生側もそれは当然と思っているフシがある。もちろん言いにくいことは言わないで済ませることもあるし、嘘つかれても普通は分からないと思うが。
そんな中で、健康状態というのも健康診断はやるし、伝染病対策もあるし、あるいはハンディのある学生のケアのためにも前提として障害の有無・程度は知らなければならないし、やはり学校は情報を収集する立場にある。
ウェアラブル端末を生徒につけさせるというアイディアを持ち込んだ先生(?)達の善意とか熱心さとかはとりあえず疑うべくもないが、それが申告するというクッションを置かないで直接情報を取得する点、常時、リアルタイムでの情報取得をする点、いずれも正確性や徹底性という点で理想的に見えたのだが、元々のプライバシー侵害的構造が行き着くところまで行ったということで、流石に反発が大きくなったのであろう。
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「国敗れて3部あり」とまで言われるほど、行政庁相手の訴訟で国側敗訴判決を出すことで有名だった藤山雅行裁判官が定年退官された。
→e法規
国賠や行政訴訟のみならず、原告側敗訴率の高いことで知られる医療事故訴訟でも、原告勝訴の結論が目立っていたため、特に医療関係者からは評判が悪かった。
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今年見た15本目の映画は「グレイテスト・ショーマン」。これはもう掛け値なしにイチオシだ。
予告編でミュージカルであることは認識するのだが、こんなにもファンキーな仕上がりの作品だとは知らなかったし予想していなかった。
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札幌市の同性パートナーシップ制度、発表当時からスッタモンダしていたが、まずは制度としてうまくいっているようで、その制度を支える担当者の苦労と努力の一端が垣間見える記事を読んだ。
同性パートナーシップ制度の導入に伴い、札幌市には800件もの反対意見が届いた。偏見に満ちた意見を目の当たりにした担当課長は「(当事者は)こんな偏見の中で暮らしているのか」と気がつき、「だからこそ制度が必要」と思いを強めたという。#ハートネットTV pic.twitter.com/Z98IlpKh0c
— レインボーフォスターケア(RFC) (@rainbowfoster) 2018年5月2日
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