Mediaリテラシーの教材
どちらも同じ政府の実行委員会が22日発表した「討論型世論調査」の結果を対象とする記事である。
着目点が違う記事なので、必ずしも媒体の傾向が現れているとはいい難く、朝日がどう、読売がどうと決め付ける気はない。
しかし、「30年の原発比率、「0%」支持が最多 討論型世論調査」という記事のみを読んで反射的に反応すると、間違えやすい。逆もまた真だ。
最近のネット上の記事は、有料会員向けのサイトに誘導するためのエサとしての役割を鮮明にしているので、有料会員でない私は上記の見出し記事の続きがどうなっているか知るすべもなく、全体のトーンはかえって逆なのかもしれない。その意味でも、フリーミアム的広告画面を記事のように表示するのは誤解を招きやすい不当なやり方ではないかと、そんな気もしてきた。
やるなら、記事の全体内容を適切に要約したサイトを作り、詳細は有料ページに、というやり方をすべきで、記事の最初の部分だけ安易に切り出して続きは有料ページというやり方をすべきではない。後者はコスト的に優れているかも知れないが、一応、社会の木鐸として種々の特権(記者クラブとか)を得ているマスコミなら、ネット上の情報提供にも誤解を招かないように責任を持つべきだ。
その点では、記者個人がそれぞれの言葉でツイートしているツイッターの利用は、良心的だと評価できる。この辺に、マスコミとネットとのつきあい方の将来方向が示されているような気もする。
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