Kyoto:風評被害と自粛禍の根底にあるもの

京都の五山送り火は、せっかくの企画が仇となって残念な経緯を辿り、その後復活の方向になってはいるが、その過程で顕になった心根のようなモノの存在は消すことができないし、目を背けても問題は解決しない。

経緯は、今のところ新聞記事サイトに出ているので、これをまとめてみる。

asahi.com:津波被害の松を京都五山の送り火に
発端は、大分から始まった。

大分市の美術家、藤原了児さん（６１）が、自宅で使う薪を探していたところ、高田松原の松が薪になって売られていることを知り、計画を思い立った。京都の「大文字保存会」に協力を呼びかけると同時に、自ら被災地で薪作りをし、２００本を用意した。薪は、計画に賛同する陸前高田市内の「鈴木旅館」や避難所に置き、被災者らがメッセージを書き込めるようにした。

京都の五山送り火は全国的に有名であり、京都自体の知名度もあって、被災者の間でも死者を悼む機会として期待が盛り上がった。

送り火で東日本大震災の犠牲者追悼へ　京都

京都市は、８月６～８日の仙台七夕まつり（仙台市）で祇園祭のお囃子（はやし）が演奏されるのに合わせて職員を同行させる。連合会は専用の護摩木を市職員に託し、震災犠牲者の名前や被災者の願い事などを書いてもらって持ち帰り、五山に分けて燃やす計画だ。

五山の送り火保存会の人々も、特定災害の追悼は初めてだとしつつも、実施前に黙祷する計画を立て、京都市も積極的に関わってきた。

ところが、暗転する。
被災マツ、「送り火」に使われず　鎮魂の思い書かれた薪

企画が報道されると、「放射性物質は大丈夫か」「灰が飛んで琵琶湖の水が汚染される」などと不安がる声が、保存会や京都市に電話やメールで数十件寄せられた。
　市と保存会は７月下旬、すべての薪を検査し、放射性物質が検出されないことを確かめた。保存会では「これで大丈夫」との意見が出る一方、牛肉などの放射能汚染が問題になる中で、「放射能への不安を完全に取り除くことは、世論をみると難しい」という慎重論が消えず、苦渋の決断をしたという。

　テレビのニュースで保存会の代表者のインタビューが流されていたが、放射性物質が検出されないことが判明した後も、なおやめた方がいいという意見が消えず、五山の送り火の行事は一致団結して実施するものだから、異論のあることはできないということになったという。
　執行部的には正しく苦渋の決断だったようだ。

薪問題「不安を助長」　福島県伊達市長が京都市を批判

　問題となった薪は、岩手県のものであり、しかも津波で倒れたという松である。それが放射性物質を含むのではないか、燃やせば京都市内に撒き散らされるのではないかと、そういうある意味非合理的な懸念の声で中止という事態にもなった。
　これには、当の陸前高田市だけでなく、放射性物質に苦しむ地方の首長としても黙ってはいられない。

「根拠のない不安感を助長させ、風評被害を広げ、結果的に東北の復興が遠くなる。決して容認できない」と強く批判した。

その後、逆の批判を受けて、市も保存会も動いた。
被災松、一転受け入れ　京都市、新たに５００本取り寄せ

そこで市は、陸前高田市で薪を管理するボランティア団体から薪を送ってもらう約束を取り付け、１０日に５００本の薪が京都市に届くことになった。終戦記念日の１５日に市役所前である平和イベントで一部を燃やす。

　一方、連合会は市の要請を受けて協議した結果、１６日の送り火で燃やすことに決めた。送り火は「大文字」「妙法」「船形」「左大文字」「鳥居形」の五つあり、どこで燃やすかは今後決めるという。

　こうした経緯にはいくつか注目しておくべきことがある。
　一つは、市なり保存会なりの団体に対して寄せられるクレームの威力である。クレームが多数寄せられて、それに影響を受けることは、最近よく目立つ現象であって、これはネットの普及に伴う影の部分だというような議論をする人もいるかも知れない。しかしクレームが多数寄せられて圧力として働くこと自体は昔からある。公的な機関がそれで動かされるのは相対的に珍しいが、担当者に対する強いプレッシャーとなって方針を曲げてしまうことは、むしろよくあることだ。個人に対するプレッシャーでは、犯罪加害者の家族に対する世間の仕打ちが伝統的だが、民事関係でも有名な「津ため池隣人訴訟」が直ちに思い出される。今回のように、両方からのクレームで二転三転という経緯をたどったものだ。

弁護士会懲戒の申立てをクレーム手段に使うという大衆的なクレームを煽るアホ弁もいて、その人は今や大阪府知事になっていたりする。こうしたやり方は、範囲を広げていれば社会の至る所で見られる。

こうしたクレームの威力それ自体とは別に、今回の事案で浮かび上がったのは、どうやら日本の人々は原子力災害と放射性物質汚染に対して一種の穢れともいうべき忌み感情を抱いているらしいし、それは原子力災害にとどまらず、震災に対する忌み感情にもなっているということだ。
農産物などの風評被害は、どこまでが風評被害なのか正当な自己防衛行動なのか、議論が分かれる所がある。政府の発表する検査結果や安全基準が信頼に値しないと見られていることもあって、いわれなき警戒とは言い難い。しかし今回のマツの事案は、距離的にも離れた陸前高田市であり、実際計測して放射性物質が含まれていないことがわかってもなお忌避する気持ちは消せなかった。
これはもう物質的な可能性を超えて、心理的な嫌悪に根ざしているのだろう。

そしてそのような心理的な嫌悪は、根拠の有無を問わず、穢れに対する忌みとして日本社会に伝統として保持されているものだし、それが差別を温存させてきた感情でもある。
今回のマツの事案に現れた忌み感情は、原子力災害を受けた地域の住民に対する就職差別や結婚差別という形で現れることもあるだろう。
誤解のないように付け加えると、京都の人たちがそうだといっているのではなく、そのような忌み感情を共有している可能性があれば、それが差別的な行動になるだろうといっている。

さらに、マツの事案でもそうだったように、集団の多くが差別的な忌み感情にとらわれず、理性的行動しようとしても、集団の中に誰か人が差別的な忌み感情から声を上げる人がいれば、結局はその差別的な忌み感情と対決しない限り、それに引きづられることになる。
（書き忘れたので加筆。この集団の中での力学は、いかがなものか症候群と江下先生が名付けたものに共通する。東日本大震災でも、必要もないのに外食を自粛したりして経済をシュリンクする自粛禍にもつながる構造だ。）

そして最後に、その忌み感情は、放射能汚染を恐れる気持ちに特有なものではない。穢れ意識に根ざしているとすれば、大震災で多くの死者を出した被災者全体に対して向けられた差別にも発展する可能性がある。

今回のことは改めてマツを運ぶということになって一件落着のように見える。しかしその混迷した経緯から浮かび上がる忌み感情とこれに基づく差別的傾向にフタをすることなく、きちんと対決しておかないと、差別はなくならないと思うのだ。

（追記）五山送り火：陸前高田のまきからセシウム検出　使用中止

エンガチョの論理が勝ったということである。